ポイントは生活状況と他社借入

具体的な審査基準は、各キャッシング会社によって当然異なります。しかし、どの会社の審査もその根本は同じです。
キャッシングの審査は、大別すると、

①生活状況（属性）審査

②既往借入れ調査（他社での借入れ状況の調査）

の2種類です。
詳しく解説していきましょう。

ライターから一言

煎じ詰めれば、キャッシング審査はこの2項目だけです。
難しく考える必要はありません。

【生活状況（属性）審査】

生活状況（属性）審査とは、申込者の年齢、住所（居住年数）、勤務先（勤務年数）、家族構成等、申込者の生活状況の情報を基にした審査です。

生活状況の情報は、申込みフォームに入力するスタイルを採用している会社が多く、基本的に自己申告です。
（後に、免許証、保険証などの「本人確認書類」や源泉徴収票や給料明細など、「収入を証する書類」での裏付けを求められることもあります。）
もちろん、大会社勤務の方が、零細企業勤務よりも有利ですし、居住や勤続も長い方が有利です。

※追記（2019年7月14日）
「生活状況（属性）審査」に関しては、クレジットカードなどでの買い物のローン（ショッピングローン）の審査が「性善説」に基づき、申込者が入力した内容の裏付けはほとんどとらないのに対して、キャッシングの審査は「性悪説」に基づいて裏付けをとる傾向があります。

例えば、キャッシングは提出書類も多く、運転免許証などの本人確認書類で居住の確認をとったり、収入証明などで年収額の確認をとったりします。

また、ショッピングローンでは、ほとんどの会社が、勤務先での在籍確認を取りませんが、キャッシングではほとんどの会社が勤務先での在籍確認は必須としています。
原因としては、

①使途自由のフリーローンの利用者はショッピングローンの利用者よりも属性が良くないケースが多い。

②現金を直接融資するキャッシングについては、資金が思わぬ犯罪に利用される可能性もあるので、より本人確認を厳格に行う必要がある。（「犯罪収益移転防止法」）

といったところでしょう。
そのためキャッシング審査では、噓の申告をしてもバレる可能性が高いので注意して下さい。

【既往借入れ調査（他社での借入れ状況の調査）】

既往借入れ調査（他社での借入れ状況の調査）とは、指定信用情報機関を利用した、申込者の既往借入先の、負債額、返済額、返済状況（延滞の有無など）の情報を基にした審査です。

キャッシング会社に申込みをすると、必ず、指定信用情報機関に照会され、他社の利用状況がつぶさに把握されます。
もちろん、他社借入れが少ない方が有利ですし、返済遅れなどはない方が有利です。

また、現在、消費者金融会社には、「総量規制」という年収の3分の1を超える貸出し規制があります。この総量規制を判定するための負債額も、この指定信用情報機関の情報が採用されます。

※追記（2019年7月14日）
現在、日本国内には以下3つの信用情報機関が存在します。
キャッシング会社は、返済能力調査を行うため、必ずこれらの情報機関のうち1つ以上の会員になっています。

●(株)日本信用情報機構（JICC）
・・・貸金業法に基づく指定信用情報機関

●(株)シー・アイ・シー（CIC）
・・・貸金業法に基づく指定信用情報機関
・・・割賦販売法に基づく指定信用情報機関

●全国銀行個人信用情報センター（KSC）
・・・一般社団法人全国銀行協会が設置、運営しており、銀行、信用金庫、農協などが会員

（参考記事：キャッシングに関する3つの信用情報機関）

キャッシングの審査は、この「生活状況（属性）審査」と「既往借入れ調査（他社での借入れ状況の調査）」を総合的に判断して行われています。